FAQよくある質問

シティを志望される皆様からよくいただく質問についてお答えいたします。

採用について

新卒及び中途採用の選考プロセスを教えてください。

新卒採用に応募される方は新卒採用情報を元に、ご自身の卒業年度の募集要件を確認いただき、必要なプロセスに従って応募してください。中途採用の方は中途採用サイトよりご希望のポジションを検索いただき、ポジションごとに応募してください。​
選考プロセス、面接回数は部門、ポジションにより異なりますのでプロセスについては面接に進む方に個別にご連絡させていただきます。

既卒でも応募可能ですか？

卒業後3年以内で職務経歴のない方は新卒採用でのご応募が可能です。各年度の新卒採用募集要件に当てはまらない方は中途採用サイトよりご希望のポジションに応募してください。

応募できる学部・学科に指定はありますか？

採用選考においては、個人の能力や資質、経験を重視した採用活動を行っていますので、学生時代の学部や専攻分野は選考基準にはなりません。シティでは経済学部のみならず、文学部、法学部、理工学部等の理系出身者も含む多様なバックグラウンドの社員が活躍しています。

職務経歴のある大学院生ですが、新卒採用に応募可能ですか？

はい。大学・大学院の卒業年度により募集要件を決めておりますので、要件に当てはまればご応募可能です。また、職務経験をお持ちの場合は中途採用でもご応募可能ですのでご興味のあるポジションに中途採用サイトから応募してください。

海外勤務や海外オフィスにおける採用に興味があるのですが。

採用プロセスや採用窓口は各拠点によって異なりますので、日本国外のシティにおける採用情報は、グローバルの採用サイトをご確認いただき、指定のプロセスに従って応募をしてください。

資格・研修・キャリアについて

入社後、海外オフィスへの異動や海外出張などはありますか？

所属部署により異なりますが、業務で海外出張や海外オフィスへの転勤がある場合があります。また、所属部署に関わらず海外を含む全オフィス共通の社内公募制度（Job Posting）を利用して自ら海外オフィスのポジションに応募し、社内インタビューを経て本人のスキルとポジションとのマッチングが図れれば、海外オフィスに異動することも可能です。

沖縄オフィスで働き続けたいのですが、転勤の可能性はありますか？

沖縄オペレーションセンターにて採用された方は勤務地は沖縄オフィスに限定されますが、ご本人の希望があれば、海外を含む全オフィス共通の社内公募制度（Job Posting）を利用し、社内でのインタビューを経て他の拠点に自ら異動を希望することは可能です。

入社後に部門を異動することは可能ですか？

はい。全正社員が海外を含む全オフィス共通の社内公募制度（Job Posting）を利用可能です。本人のスキルとポジションとのマッチングが図れれば、ご希望の部門に異動をすることができます。

応募前に取得しておいたほうが良い資格はありますか？

新卒採用において、選考時に必須とされる資格はありません。ただし、部門によっては内定・入社後に取得いただく資格があり、資格取得に際して必要な内定者研修・新入社員向け研修や社内トレーニングを提供しています。​
中途採用については応募されるポジションの募集要件をご参照ください。

英語力はどの程度必要ですか？

所属部門やポジションによって求められる英語力は異なります。ネイティブ・レベルの英語力である必要はありませんが、グローバル企業の一員としての自覚を持ち、英語という共通語で仕事をするということに対して挑戦していく気概があることが大切です。

どのような人材が入社後に活躍していますか？

シティ社員はLeadership Principleという原則に基づいて行動しています。この原則に共感し、行動できる方が入社後に活躍できる人材だと考えています。

研修制度にはどのようなものがあるのですか？

新入社員向けの入社前の内定者研修、新入社員研修の他、社員のキャリアデベロップメントを目的としたリーダーシップ研修、女性に特化したキャリア・リーダーシップ研修、メンターシッププログラム等、社員のニーズに沿った研修を策定し提供しています。部門によっては米国本社をはじめ、国外のシティのビジネス拠点と連携した研修プログラム等も展開しています。詳しくは、こちらをご覧ください。

福利厚生・取り組みについて

社員が長期的に活躍するために、どのようなサポート体制がありますか？

シティでは性別、年齢、国籍、民族などに関わりなく、能力のあるスタッフを育成したいと考え、社員のライフスタイルに合わせ様々な制度や福利厚生を用意しております。育児や介護や個人の事情でサポートが必要な社員にはファミリーサポートの各種制度、勤務制度・休暇を通して柔軟に対応する体制が整っています。また、シティ独自のシティグループ健康保険組合で社員及びその家族向けにも様々なベネフィット、サポートを提供しています。詳しい福利厚生、制度についてはこちらをご覧ください。

障がい者に対するサポート体制はありますか？

配属先の上司と人事部門、産業医などが連携を取り、支援体制を構築しています。必要に応じ、健康管理室の保健師並びに人事部の「障がい者職業生活相談員」資格者が、職場環境、体調管理、及び業務にあたっての懸念事項等をヒアリングしサポートを提供しています。​

オフィスでの車いすの使用や自家用車通勤は可能ですか？

本社や主要事業所はバリアフリー対応となっており、車いすに対応したエレベーターやトイレも完備し、車いすの方でも就業いただくことが可能です。通勤は原則公共交通機関の利用としていますが、自家用車通勤も可能です。障がいの内容や程度、通勤事情等により個別に判断しますので、詳しくは面接の際にご相談ください。

ダイバーシティの推進についてはどのような活動をされていますか？

社員の多様性は、シティがイノベーションを生み、お客様に貢献するために欠かせない存在だと考えており、会社を挙げて多様性が尊重される文化の創出に取り組んでいます。社員も積極的にダイバーシティ活動に取り組み、ウィメン（女性）、プライド（LGBTQ）、ディスアビリティ（障がい）という3つの柱で多くの有志社員が社内外に向けた啓蒙活動に取り組んでいます。詳しくはこちらのページをご覧ください。

ESGに関してどのような取り組みをされていますか？

シティのミッションは経済発展に寄与することであり、環境保全および社会の発展を推進し、次世代に向けて価値あるビジネスを提供することです。お客様をすべての中心に置き、環境ファイナンスへの投資、社会貢献債の資金調達、就労支援や起業家支援等、世界各国でポジティブな影響を及ぼす計測可能なソリューションを追求しています。詳しくはこちらのページやシティのESGレポート等をご覧ください。

日本におけるシティの社会貢献への取り組みを教えてください。

シティは、事業を行う地域社会への支援と還元を重要視しています。より良い社会の実現のために、寄付金など経済的支援から、社員が自発的に行うボランティア活動まで、さまざまな分野での支援に積極的に取り組んでいます。毎年行うボランティア活動「グローバル・コミュニティ・デー」では、海岸や河川の清掃活動等環境保全やサステナビリティ促進につながる活動を行っているほか、年間を通じてNPOと協働し、食糧支援、教育環境改善、若者の就労支援等を行っています。そのほかにも、大学への寄付講座提供や、NPOスペシャルオリンピックス日本・東京の支援、自然災害などにより被災された方々の支援を行う等、様々な形での社会、地域貢献に積極的に取り組んでいます。詳しくはこちらのページをご覧ください。